現状の業務環境を理解する
関係者へのヒアリングを通じて、業務の流れと課題意識を把握します。
Solutions
NETT CORE BLENDは、既存のシステムと情報がどのように関係しているかを理解したうえで、維持管理しやすい中核構造を設計します。以下の7つの領域は独立したメニューではなく、組織の状況に応じて必要な範囲を組み合わせてご提供するものです。
組織の中には、顧客情報、取引情報、在庫情報、人事情報など、性質の異なる情報領域が存在します。これらがどのシステムに存在し、誰が管理し、どの業務プロセスと関わっているかを整理することが、企業情報アーキテクチャの出発点です。関係が整理されないまま新しいシステムやサービスが追加されると、情報の重複や責任の所在の不明確さが徐々に積み重なっていきます。
ヒアリングと既存資料の確認を通じて、重要な情報領域とその関係、所有者、依存関係を整理した資料を作成します。整理の粒度や対象範囲は、組織の規模や目的に応じて個別に設定します。
既存のアプリケーションを連携させる際には、それぞれのシステムが持つインターフェース、データ形式、更新頻度、利用者数などの条件を事前に確認する必要があります。すべてのシステムが自動的に連携できるとは限らず、古いシステムや外部提供のサービスには技術的な制約が伴うこともあります。連携計画では、こうした制約を明らかにしたうえで、現実的に実行可能な範囲を検討します。
対象システムの現状を確認し、依存関係や制約を整理したうえで、連携の方向性と検討事項をまとめた計画資料を作成します。実装そのものが必要な場合は、範囲を個別に取り決めたうえで支援します。
情報が「どこで発生し」「どこを経由し」「どこで使われるか」を可視化することは、システム連携やデータ活用を検討するうえでの前提になります。データフローが整理されていないと、変更の影響範囲が把握しづらく、障害やデータ不整合の原因調査にも時間がかかります。データフロー図は、技術者と業務担当者の双方が同じ前提で会話するための共通言語としても機能します。
ヒアリングをもとにデータの発生源、経由先、利用先を整理し、データフロー図として文書化します。詳細度は、後続のシステム連携やデータ活用の目的に応じて調整します。
クラウドサービスの利用が増えるにつれて、社内システムとの接続、API連携、ID・アクセス権の管理が複雑になりがちです。クラウドサービスごとに認証方式やデータ保持のポリシーが異なるため、接続を検討する際には高いレベルでの整理が必要になります。特定のクラウド製品との連携を保証するものではなく、実際に採用しているサービスの仕様に基づいて検討を行います。
利用中のクラウドサービスと社内システムの関係を整理し、接続にあたっての考慮事項と制約を明らかにした資料を作成します。特定ベンダーとの提携や認証取得を示唆するものではありません。
日々の業務や定期的な報告に使われるデータは、項目の追加や運用ルールの変更が積み重なることで構造が複雑になりがちです。運用データ構造の設計では、どの情報がどの粒度で必要とされているかを整理し、システム運用と業務双方にとって扱いやすい構造を検討します。整理によって自動的に業務成果が向上することを保証するものではなく、あくまで情報の整理を目的としています。
現状のデータ項目と利用目的を整理したうえで、運用しやすいデータ構造を提案します。実際のシステム変更が必要な場合は、範囲を別途取り決めます。
システム構成図やインターフェース一覧が最新の状態で管理されていない組織は少なくありません。担当者の異動や退職によって、構成の背景や依存関係が分からなくなることもあります。システム関係性の文書化では、現状の構成を図と一覧として整理し、更新のルールを含めて継続的に管理できる形に整えます。
現状のシステム構成、インターフェース、依存関係を確認し、構成図とドキュメントとして整理します。あわせて、今後の更新手順についても提案します。
個別の整理や文書化が進んだ段階で、それらを踏まえた全体としての中核環境を設計します。ここでいう「コア」とは、すべてのシステムを一つに統合することではなく、重要な情報とシステムの関係を明確にし、将来の変更にも対応しやすい構造を指します。長期的な維持管理のしやすさを重視し、過度に複雑な構成を避けることを基本方針としています。
既存の整理内容を踏まえ、中核となる構造の設計案と、維持管理の観点からの考慮事項をまとめた資料を作成します。設計は個別のプロジェクト要件に応じて検討します。
Project Approach
技術的な作業範囲は、プロジェクトごとに個別に取り決めます。以下は標準的な進め方の全体像です。
関係者へのヒアリングを通じて、業務の流れと課題意識を把握します。
利用中のシステム、アプリケーション、データの一覧を整理します。
システム間の依存関係と、連携・整理にあたっての要件・制約を確認します。
整理内容をもとに、実現可能な統合・情報構造の設計案を作成します。
合意した範囲に基づき、設定作業や実装の調整を支援します。
最終的な構成を文書化し、今後の運用・更新の方法を確認します。
各段階で扱う範囲や成果物は、組織の状況とプロジェクトの目的に応じて個別に取り決めます。すべての段階を必ず実施することを前提とはしておらず、現状の整理のみをご依頼いただくことも可能です。